大動脈瘤について 詳細編

 

大動脈解離

定義・分類

定 義

大動脈解離は、大動脈内膜に生じた亀裂から血液が内膜に流入し、外層と内層に解離させていく疾患。Stanford A型と Stanford B型に分類されます。

定義・分類
分 類
時期による分類急性期  2週間以内
亜急性期 3週間から2ヶ月以内
慢性期  2ヶ月以降
部位による分類Stanford A型
Stanford B型

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破裂頻度と統計

A型急性大動脈解離手術をおこなわなかった場合の死亡率は、発症より24時間以内が20%、48時間で30%、1週間で40%、1ヶ月で50%が死亡する。
解離の偽腔は将来瘤化する可能性がある。
遠位側の偽腔が閉塞する率は、10%以下。
B型急性大動脈解離手術をおこなわなかった場合の死亡率は、1ヶ月で10%以下。
B型慢性大動脈解離大動脈瘤拡大の因子は、1:動脈径40mm以上、2:偽腔に血流が存在。

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症状

約70%~80%に胸背部痛があります。
 手術を行わない場合(未治療の場合)の急性大動脈解離での合併症は発生率は以下のとおりです。

狭心症・心筋梗塞3-7%
脳虚血3~7%
上肢虚血2~15%
下肢麻痺4%
腸管虚血2~7%
腎障害7%
下肢虚血7~18%

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治療方針

時期と病型により治療方針が決まります。

手術治療

手術が必要な状態とは以下のような場合です。

急性A型大動脈解離緊急手術
急性B型大動脈解離瘤径が5cm以上・分枝の血流障害・切迫破
慢性A型大動脈解離瘤径が5cm以上
慢性B型大動脈解離瘤径が5cm以上※

瘤径が5cm以下の慢性大動脈解離は、発症後、3ヶ月、6ヶ月、1年、1年6ヶ月、2年、以降は1年毎にCTによる経過観察をおこないます。大動脈最大径が50mm以上となったら手術を考えます。

手術適応の根拠

以下の死亡率が手術を行うかどうかの根拠となっています

死亡率保存治療手術治療
急性A型大動脈解離55.9%26.6%
急性B型大動脈解離9.6%32.1%

※つまり、保存療法(手術をしない)場合と手術治療を行った場合との死亡率を比較した場合、急性A型大動脈解離では手術治療の方が死亡率が低い(26.6%<55.9%)ので、手術治療となります。また、急性B型大動脈解離では保存治療の方が死亡率が低い(9.6%<32.1%)ので、保存治療となります。

保存的治療法

手術適応とならない場合の治療については、保存的治療を行います。
保存的治療は大動脈解離リハビリテーションプログラムにのっとり、約3週間から4週間をかけて徐々に運動量を上げていくリハビリテーションを行います。

急性期血圧の目標値は100~120mmmHg(上)とされているが科学的根拠は無い。
慢性期血圧の目標値は130mmmHg(上)とされているが科学的根拠は無い。
日常生活に関しての制限はほとんど無い。
運動制限が必要であるという科学的根拠は無い。

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補 足

偽腔閉塞型(早期血栓閉塞型)のA型急性大動脈解離

  • 1. 偽腔閉塞型の内科治療をおこなったものの43%に解離の進行が見られ手術となっている
  • 2. 大動脈径が50mmを超えるものは解離が進行する高危険群。

以上の理由により、合併症を持つものは緊急手術、大動脈径が50mmを越えるもの、形態に変化を認めるものなどが手術となります。

発生数(厚労省概算)9000-10000人(年間)
手術件数(日本)2500-3300件(年間)
年齢別発症のピーク大動脈解離 男女とも50-70歳代
発症時期夏場に少なく、冬場に多い。午前中に多い